災害時や計画停電、突発的な電力トラブル…医療施設では「電気が止まる」ということが命に直結する重大事態となります。人工呼吸器や生命維持装置、手術室の機器など、電力供給が途絶えれば患者さんの生命リスクに直結するのが医療現場の現実です。そのため医療施設における非常用発電機は、一般的な施設とは異なる特別な要件を満たす必要があります。本記事では、医療施設特有の非常用発電機の要件や選定ポイント、そして患者の命を守るための電力確保の方法について解説します。電気主任技術者や施設管理者、医療機関の設備担当者の方々に役立つ情報をお届けします。

1. 医療施設の非常用発電機が満たすべき5つの特別要件

医療施設における非常用発電機の選定は文字通り生命を左右する重要事項です。災害時や停電時にも医療機器を稼働させ続け、患者の安全を確保するために、一般的な施設とは異なる厳格な要件が定められています。医療施設特有の非常用発電機の要件について詳しく解説します。

まず第一に、「瞬時起動性能」が求められます。医療施設では人工呼吸器や生命維持装置など、わずか数秒の電力停止も許されない機器が使用されています。そのため、電源喪失から10秒以内に自動起動し、40秒以内に定格電圧・周波数での給電が可能な性能が必要です。日本国内では東芝やヤンマーなどが医療施設向けの高性能発電機を提供しています。

第二の要件は「長時間運転能力」です。一般的な非常用発電機が数時間の運転を想定しているのに対し、医療施設では最低72時間の連続運転が求められることがあります。これは災害時の燃料供給が困難な状況を想定したものです。大容量の燃料タンクや燃料効率の高い発電機の採用が必須となります。

第三に「電力品質の安定性」が挙げられます。医療用の精密機器は電圧変動や周波数の乱れに敏感です。特にMRIやCTスキャナーなどの画像診断装置は安定した電力供給が必要です。そのため、電圧変動率±1%以内、周波数変動率±0.5%以内という厳しい基準を満たす必要があります。

第四の要件として「騒音・振動対策」があります。患者の療養環境を守るため、発電機の稼働音は60dB以下に抑える必要があります。一般的な会話程度の音量以下に抑えるため、防音壁や防振材の設置、排気音の消音装置などの対策が欠かせません。

最後に「定期的な点検・メンテナンス体制」です。医療施設の非常用発電機は月次点検と年次点検が法令で義務付けられています。特に重要なのは実負荷試験で、実際の医療機器を接続した状態でのテスト運転が推奨されます。こうした点検を専門業者と契約し、確実に実施する体制構築が求められます。

医療施設における非常用発電機は、単なるバックアップ電源ではなく、患者の生命を守るための重要インフラです。これら5つの特別要件を満たす設備を導入し、適切に維持管理することが医療機関の責務といえるでしょう。

2. 停電時も医療を止めない！非常用発電機の選定ポイント

医療施設では停電が命に直結する危険性があるため、非常用発電機の選定は極めて重要です。まず容量設計においては、生命維持装置、手術室、ICU、エレベーターなど重要設備の電力需要を綿密に計算する必要があります。特に人工呼吸器などの医療機器は瞬時の電力喪失も許されないため、無停電電源装置(UPS)との併用が不可欠です。

発電機の起動時間も重要な選定ポイントです。医療用発電機は10秒以内に起動し電力供給できることが望ましく、JIS規格では「特定負荷用」として40秒以内の電力供給が求められています。また燃料備蓄については、災害時の燃料供給が途絶えることを想定し、72時間以上の連続運転が可能な燃料タンク容量を確保すべきでしょう。

騒音・排気対策も見落とせません。病院内の静寂を保ち、患者への影響を最小限にするため、低騒音タイプの選定や防音壁の設置が重要です。さらに定期的な保守点検体制の構築も選定時に考慮すべき点です。三菱電機や日立産機システムなどの主要メーカーは、医療施設向けに24時間対応の保守サービスを提供しています。

導入コストだけでなく、ライフサイクルコストの観点から燃費性能にも注目しましょう。初期投資が高くても、長期的な運用コストが抑えられる高効率モデルが結果的に経済的となることが多いです。国立病院機構の多くの施設では、燃費効率の高いモデルを採用することで、定期点検時の試運転コストの削減に成功しています。

最後に、自治体の補助金制度の活用も検討価値があります。例えば厚生労働省の医療提供体制施設整備交付金では、災害拠点病院等の非常用電源設備整備に対する支援が行われています。こうした制度を利用することで、高性能な非常用発電機の導入コスト負担を軽減できる可能性があります。

3. 命を守る電力確保 – 医療施設における非常用発電機の導入基準

医療施設における非常用発電機は単なるバックアップ電源ではなく、患者の生命を守るための重要なライフラインです。災害や停電時に医療機器や生命維持装置を稼働させ続けるため、医療施設の非常用発電機には厳格な基準が設けられています。

まず、医療施設の非常用発電機は「10秒以内の自動起動」が求められます。特に救急医療を担う病院では、人工呼吸器や生命維持装置の電力供給が途絶えると即座に患者の生命に関わるため、瞬時の切り替えが不可欠です。日本医療機能評価機構の基準においても、重要機器への無停電対策は最重要項目として位置づけられています。

次に「72時間以上の連続運転能力」が必須とされています。東日本大震災の教訓から、災害拠点病院では3日間以上の燃料備蓄と発電能力が義務付けられました。例えば国立国際医療研究センターでは、地下に大型燃料タンクを設置し、1週間の連続運転を可能にしています。

さらに「重要負荷の選定と優先順位付け」も重要です。手術室、ICU、人工透析室などの生命に直結する設備を第一優先とし、次いで医療情報システム、冷蔵設備（血液・薬品保管用）、空調設備の順に電力を配分する計画が必要です。慶應義塾大学病院では、負荷を3段階に分類し、段階的に電力供給を行うシステムを導入しています。

また「定期的な点検と実負荷試験」も欠かせません。月次点検では無負荷運転確認を行い、年次点検では実際に病院全体の電源を発電機に切り替える実負荷試験が推奨されています。聖路加国際病院では四半期ごとに実負荷試験を実施し、万全の体制を整えています。

医療施設の非常用発電機選定では、「静音性」も重要な要素です。患者の療養環境を守るため、防音・防振対策が施された機種が選ばれます。また、地震対策として「耐震性能」も必須条件であり、免震装置や耐震固定具の設置が標準となっています。

医療施設における非常用発電機の導入は単なる法令遵守ではなく、患者の命を守るための責任です。適切な容量設計と冗長性確保によって、どんな状況下でも医療継続が可能な体制づくりが求められています。